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健康経営×定着

ヘルスリテラシー
社員の「わかりました」は、伝わった合図ではない

著者: 三宮 孝太(作業療法士・株式会社DIALOG代表)

健康の情報は、配った分だけ届くわけではありません。

健診の結果票、健康だより、ポスター。渡した側は「伝えた」と考え、社員は「わかりました」と答えます。

ところが、その「わかりました」は、中身が伝わった合図とは限りません。わかっていなくても「はい」と答えてしまう場合があると、保健指導の専門家が論文で指摘しています。

日本の成人1,054人を対象にした調査もあります。病気のとき、専門家の助けをどこで得ればよいかを知るのが「難しい」と答えた人は63.4%でした。欧州8か国の調査では11.9%です。

知識が足りないというより、情報を使う手前で止まっている。この記事は、その止まり所を会社の側から見直す話です。

代表の三宮は、作業療法士として23年間、急性期医療の現場に立ってきました。見続けてきたのは「人が働き続けられる条件」です。株式会社DIALOG(2026年5月設立)は、その知見をもとに中小企業の採用・定着を支援しています。健康経営と採用設計の両面から手を打つのが、私たちのやり方です。

この記事の要点

ヘルスリテラシーとは、健康の情報を「入手・理解・評価・活用」する力のことです

ヘルスリテラシーは、健康や医療の情報を手に入れ、理解し、良し悪しを見きわめ、自分の行動に使う力のことです。

言い換えると、健診の結果票を受け取ってから、再検査を予約するまでの一連の力です。たとえると、地図を持っているだけでなく、現在地を読み、道を選び、歩き出すところまでを指します。

日本の水準を測った研究があります。欧州の47問の質問票を日本語にした調査で、2015年に公表されました。

日本の成人のヘルスリテラシー(47問の質問票による調査)

85.4%
総合点が「限られた」水準の人(欧州は47.6%)
63.4%
病気のとき、専門家の助けをどこで得るか知るのが難しい(欧州は11.9%)
44.0%
医師に言われたことを理解するのが難しい(欧州は15.3%)

出典:Nakayama K, et al. BMC Public Health. 2015;15:505。日本はインターネット調査会社を通じた成人1,054人、欧州は8か国調査の既報値との比較

日本は47問すべてで欧州より「難しい」が多く、差が最大だったのが相談先の問いです。

いまの全体の数字ではありませんが、「知っている」と「使える」の段差は読み取れます。

会社が配った健康の情報は、4つの段のどこかで止まっています

止まっている場所は、社員の「わかりました」からは見えません。段ごとに、確かめる問いを変えます。

健診結果で見る、4つの段と確かめる問い

段止まっているときの状態会社が確かめる問い
入手結果票を受け取っていない、開いていない「結果は届いていますか」
理解「要精密検査」の意味や期限がわからない「結果票には、何をするよう書いてありましたか」
評価「毎年言われる」「年齢のせい」と自分で判断して流す「去年の結果と比べて、どう変わっていましたか」
活用行く必要はわかっても、病院・日時・休み方が決まらない「いつ、どこへ行く予定ですか」

出典:4つの段はNakayama K, et al.(2015)および江口泰正「ヘルスリテラシーと健康行動の変容」(総合健診 2020)の分類をもとにDIALOG作成。問いはDIALOGによる例

この中で、会社から見えにくいのが「評価」の段です。

急性期医療の現場で、私は何度も見てきました。患者さんが自分の不調を「年齢のせい」「体質だから」と受け止めている場面です。仕事の動作と不調のつながりに、本人が気づいていないのです。

これは私の見立てですが、健康の情報が届かない会社に足りないのは、資料の量ではありません。受け取ったあとに、本人の言葉で話してもらう数分です。

医療や保健の現場には、この数分の使い方があります。説明のあと、相手に自分の言葉で言い直してもらい、理解を確かめる方法です。「ティーチバック」と呼ばれます。

ここまでで覚えてほしい1行。「わかりましたか」と聞く代わりに、「何をすることになりましたか」と聞く。

結果票を読めないままの社員が、辞めていくまで

令和6年の定期健康診断では、受診者の59.4%に所見がありました(50人以上の事業場の報告の集計)。結果票の半分以上が、何かを知らせる紙です。

ここからは仮定です。40代のベテラン社員の結果票に、「要精密検査」と書かれていたとします。本人は「毎年言われる」と判断し、会社は結果票を手渡して終わります。

翌年の春、体の不調で現場に出られない日が続きます。本人は「迷惑をかけるから」と、退職を申し出ます。

23年の臨床で見てきた限り、仕事を続けられなくなる転換点は、本人の決断より先に来ることがあります。動けなくなり、出勤できなくなる事実が先に来るのです。本人が「辞めよう」と考える前に、体が決めてしまいます。

この経路に気づく最初の機会は、結果票を手渡す日です。手渡す場で「何をすることになりましたか」と聞けば、評価の段で止まっている兆しを、その日のうちにつかめる可能性があります。

入社1年目の社員は、社内の相談先をまだ知らないまま、最初の定期健診を迎えます。再検査を後回しにして繁忙期を迎えれば、1年目の終わりに体力を理由とした退職につながりかねません。この場があれば、中途採用の面接でも「健診の結果は、担当者が本人と一緒に確認します」と説明できます。

健康経営優良法人2027(中小規模法人部門)の認定要件にも、この場は関わります。「ヘルスリテラシーの向上」の④管理職または従業員に対する教育機会の設定です。④〜⑩から2項目以上を選ぶうちの1つです。該当するかは申請書の設問でご確認ください。

健診結果を返す日にできる、3つの手

新しい研修の前に、すでにある「結果を返す日」に3つを足します。

健診結果の返却を、学びの場に変える3手

手順やること時期
① 小分けにする結果票に付箋を1枚。やることを3つ以内に絞り、期限と相談先を書く結果を手渡す前
② 言い直してもらう「何をすることになりましたか」と1問だけ聞く。言い直せなければ、言い方を変えてもう一度伝える手渡すとき
③ 残す返却の場で伝えた内容を、日付・参加者・中身で記録する。年1回の健康の勉強会も同じ様式で残す当日中

出典:江口泰正「ヘルスリテラシーと健康行動の変容」(総合健診 2020)が示す情報提供の工夫(話し合う内容は3つ程度に限る・持ち帰れるメモにして渡す・困った時にどこで情報が得られるかを伝える・ティーチバック)をもとにDIALOG作成

①の相談先には、社外の窓口も書いておきます。50人未満の事業場は、地域産業保健センターで健康相談などを原則無料で使えます。事前の申込みが必要で、北海道にも窓口があります。

②では、健診の数値は聞きません。健康情報の取扱いのルールを決めたうえで、結果を見る人は社長と担当者に絞っておきます。

なお、言い直しの1問は、医師の意見聴取(健診の事後措置)の代わりにはなりません。所見のある人について、健診の日から3か月以内に医師の意見を聴くのは会社の義務です。期限と手順は雇入れ時健康診断の記事で整理しました。

心の不調への備えはセルフケア、社長自身の受診は健診の未受診の記事で扱いました。

「わかりました」の先を、一度だけ確かめる

リハビリの説明でも、相手がうなずいたかどうかでは、伝わったかは判断できませんでした。翌日、本人が自分でやれていたかどうかで判断します。

会社の健康の情報も、同じではないでしょうか。届いたかどうかは、配った枚数ではなく、社員の次の行動で決まります。

もし1つだけ持ち帰るなら

次に健診結果を返すとき、「わかりましたか」ではなく、「何をすることになりましたか」と1人にだけ聞いてみてください。

よくある質問

ヘルスリテラシーを高めるには、外部講師の研修が必要ですか?

必須ではありません。認定要件の④は「教育機会の設定」です。健診結果を返す場を使う方法もあります。該当するかは申請書の設問でご確認ください。

社員のヘルスリテラシーは測れますか?

研究用の質問票(欧州の47問の日本語版など)があります。社内では、説明のあとに言い直してもらうほうが、止まっている段を見つけやすいと考えています。

50人未満で、社員の健康の相談先がありません。

地域産業保健センターで、健康相談などを原則無料で使えます。事前の申込みが必要です。北海道産業保健総合支援センターのサイトから窓口を確認できます。

最後に — 人材課題を抱える中小企業の経営者様へ

健康の話は、配った時点で仕事が終わったように見えます。けれど社員の行動が変わるのは、受け取った情報を自分の言葉で話せたときです。年に一度の結果の返却を、ベテランや入社1年目の社員が辞めずに働き続けるための数分に変える。その設計から始めてみませんか。

著者プロフィール

三宮 孝太(株式会社DIALOG代表取締役 / 作業療法士)。作業療法士として23年、急性期医療の現場で「人が働き続けられる条件」を見続けてきました。その臨床知見をもとに、現在は中小企業の採用・定着、健康経営、介護予防の支援に取り組んでいます。

詳しいプロフィールを見る

「結果票を渡して終わり」を、辞めない職場の入口に

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人が採れない、入社しても辞めてしまう会社へ。DIALOGは、人が採れない・辞めてしまう課題を抱える中小企業の採用・定着を支援しています。手段としてご提案しているのが、健康経営優良法人の取得支援です(建設業向けには「ぱとす」による伴走支援も行っています)。ご相談では、健診結果の返し方や記録の残し方を、本記事のような視点も踏まえて一緒に確認します。作業療法士23年の臨床知見をもとに、貴社の業種・現状に合わせて一貫して伴走します。

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参考データ

本記事は、著者(作業療法士歴23年・急性期医療従事)の臨床知見と、公的機関の公開資料および学術論文を踏まえた解説です。日本のヘルスリテラシーの数値は、2015年に公表されたインターネット調査(成人1,054人)の結果で、現在の日本全体を表すものではありません。有所見率59.4%は、常時50人以上の事業場が労働基準監督署に報告した令和6年の定期健康診断の集計で、50人未満の事業場の数字ではありません。表の「確かめる問い」と3つの手は、論文の分類と工夫をもとにDIALOGが作成した例です。「足りないのは資料の量ではなく、本人の言葉で話してもらう数分」は筆者の見立てであり、調査が示したものではありません。記事中の「要精密検査と出たベテラン社員が退職する」経過と、入社1年目の社員の退職の経過は、説明のための仮定であり、実在の事例ではありません。臨床現場に関する記述は、著者の所感を述べたもので、特定の個人を指すものではありません。健康情報の取り扱いや就業上の措置など個別の判断は、所轄の労働基準監督署、産業保健総合支援センター、社会保険労務士にご確認ください。健康経営優良法人の認定要件は年度ごとに見直されるため、最新情報は認定事務局の公表資料をご参照ください。本記事は医学的な診断・治療に関する助言を行うものではなく、採用の成果や離職率の改善、健康経営優良法人の認定取得を保証するものではありません。